医療

60歳で繰上年金受給−医療編

FHN バチ
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こんにちは。案内役のFHNバチです。

今回は『医療』についてのブログ記事になります。

以下のブログ記事の続きです。

リタイア後の収入源の確保は、体力面を考慮すると労働収入から権利収入への移行が必要と考えています。

権利収入には印税や株の配当金などがありますが、すでにある程度計算できるのが公的収入である年金です。

年金は65歳からの受給が一般的ですが、2024年の60歳からリタイアし年金生活に移行する予定です。

また、リタイアに伴いフィリピンへの移住を計画しています。

誤診で死にかけた

移住する上で一番気になるのは、医療面です。

というのも1990年代にフィリピンで3年駐在していた時に、三種に分類される(ちなみに『新型コロナ』は四種)『腸チフス』に感染しました。

当日頭痛と冷や汗が止まらず、マカティの診療所に行き日本人医師に風邪と診断されました。

処方された薬を飲みましたがもちろん治るはずもないのですが、風邪で何日も休むわけにはいかず2、3日後に出社しました。

会社(工場)に着いても冷や汗と頭痛が止まらず、会社に常駐していたフィリピン人の女医さんにも診てもらいました。

駐在懐古録はこちら: フィリピン駐在懐古録(90〜92年)#1

自分で信頼できる医師や病院を探す事が必要

女医さんの年齢は多分40前後だったと思います。

診ていただくと『腸チフス』と直ぐに診断され、点滴と薬を投与されました。

その後自宅療養になったのですが、処方された薬を飲み、数日後に体調が戻りました。(その後、四種に分類される『デング熱』にも感染したがその時もこの女医さんに診てもらい治りました。)

もしあのまま日本人医師の誤診のまま自宅療養していたら。。。。。

この経験から日本人医師だからとか、ここの病院だから大丈夫というのは根拠がなく、『自分で信頼できる医師や病院を探す事が必要だな』と勉強になりました。

ですが、たとえ信頼できる医師や病院が見つかったとしても医療費を保険無しに払えるかどうかはまた別の話です。

日本3割、フィリピン8割

そこで、医療保険制度や医療サービスはどの様に運用されているのか、日本との比較も交えて調査する事にしました。

医療保険でよく目にするのは、医療費がフィリピンは高額という記事ですが、実は保険がなければ医療費は最新の設備が整った日本の方がもちろん高額です。

『価格.COM』に医療費の比較記事が掲載されていました。

初診料は殆ど差がありませんが、中耳炎の手術費用はフィリピンの9万円〜14万円なのに対し、日本は60万円でフィリピンの約4〜6倍す。

治療費が高くても日本では国民健康保険への加入が義務付けられていますので、負担額は3割です。では、フィリピンの医療保険はどうでしょうか?

このブログ記事を読むとリタイアメントビザ保有者で、フィリピンの国民健康保険フィルヘルス(詳しくはJETRO参照)に加入していた場合、医療費の8割を負担したようです。

リタイアメントビザの発給が一時停止中の様ですので注意してください。関連記事へのリンクを以下貼っておきました。

また新型コロナに感染してしまった場合治療費はどれ位かかるのでしょうか。この記事を読むと約130万ペソ(約280万円)だったようです。

年金生活でこの治療費は死活問題になってしまいます。また注意したいのは、フィリピンでは医療費が払えない場合、治療を受ける事もできない様です。

ここまででどの様な感想を持たれましたか?

『日本の国民健康保険制度を放棄してまでフィリピンに完全移住するのはリスクが高い』

とは言えそうです。

ここからは、フィリピン移住時に問題となり得る医療へのリスクを考慮しながら多角的に調査(リスクヘッジできるか)してみます。

<続く>

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  • このトピックには2件の返信、2件の返信があり、最後にloveyebisuにより5ヶ月前に更新されました。
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    投稿
    • #4615 返信
      loveyebisu
      モデレーター

      中高年層が海外移住を考える際、健康保険は大きなポイントになります。僭越ながら自分の経験を踏まえて以下投稿させていただきます。
      フィリピンの場合:
      -公的制度としてPhilhealthがあり外国人でも加入できるが、保障限度額が低い。
      -年齢と持病の有無により民間の保険は高額になる、あるいは加入できない場合がある。
      ですので、移住後も日本の健康保険に加入するのは有力な選択肢となります。
      一方、健康保険に加入するには住民票を残しておく必要がありますが、そうすると納税義務が発生します。住民税・健康保険料は前年の所得を元に計算されるため、退職などで収入が減った翌年は支払いが厳しくなります。
      そこで裏技的になりますが、以下の方法が考えられると思います。仮に移住する時期を2025年8月、2026年は日本での所得は一切ないものとします。
      -移住する際に海外転出届を出す(=国民健康保険も脱退)。
      -海外旅行保険の付いたクレジットカードを契約しておき、航空券をそのカードで購入する。
      -2027年以降に日本国内への転入届を出す。国民健康保険にも再加入する。
      こうすることで2027年再転入後の住民税、健康保険料は2026年の所得を元に計算されるため非常に安くなります。ただし、カード付帯の保険は期限があります(3~6ヶ月?)ので、これが切れた後日本で健康保険に加入するまでの間は実費負担するか、フィリピンの民間保険などに加入する必要があります。
      なお、国民健康保険は転入届を出したその日から加入できますので、極端な話ずっと加入し続けなくても、日本の病院にかかるために一時帰国する場合、入国してすぐに転入届を出して健康保険に加入し、日本での診察・治療・処方薬の購入を保険でカバー、その後再出国前に海外転出届を出して国民健康保険から脱退することもできます。(実際に自分で試したわけではありませんが、調べた限りではそうなっているようです。)
      ずっと加入し続ける場合、フィリピンでの医療費を後から保険請求することもできるようですが、手続きが煩雑になると思います。大きな持病がない場合は、フィリピンでの医療は実費負担しても良いかもしれません。
      自分の時は制度をよく知らずにいくつか大きなミスをしてしまいました。現在は住民票を抜いていますが、もし大きな病気にかかったら日本に帰国し、同時に国民健康保険に加入することを考えています。

      • このトピックはloveyebisuが5ヶ月 1週前に変更しました。
    • #4617 返信
      FHN SOLUTIONS
      キーマスター

      いつも大変有益な情報ありがとうございます。
      健康保険は移住前に判断をしなければならない大きなテーマだと考えていますので、非常に助かります。
      住民税が退職した翌年に負担になりその回避策ですが、一点確認させてください。
      それは「-海外旅行保険の付いたクレジットカードを契約しておき、航空券をそのカードで購入する」の部分です。
      つまり保険期間をベースに考えると:
      ・2025年8月〜2026年2月(6ヶ月間の場合)まで海外旅行保険
      ・2026年2月〜2027年1月 実費負担またはPhilHealthか民間の保険に加入
      ・2027年1月〜 日本に帰国し健康保険に加入(住民税支払い)
      という理解であっていますでしょうか?

      2025年8月からとしているのは何か深い理由がありますか?

    • #4620 返信
      loveyebisu
      モデレーター

      時期(年・月)については適当に例を挙げただけで意味はありません 思わぬところで混乱させてしまい申し訳ありません!ただし、事前に計画するのであれば、何月に移住した方が良いのかは、最適なタイミングがあるかも知れませんね。このあたりは複雑になりますので、ここでは除外します。
      さて健康保険についてですが、移住のタイミングを自由に選べるのであれば所得が多い年のうちに国外転出(役場で手続き)し、所得が最低になる年の翌年に国民健康保険に加入する(=日本に再転入する)とことがポイントになります。所得が増えると翌年の所得税・住民税・健康保険料は上がりますが、その前に国外転出してしまえば支払い義務がなくなり、所得が少なくなった次の年に転入すれば、金額を決めるベースの所得が少ないので支払額が低くなります。
      あわせて、日本にいるうちに医療サービスはできる限り受けておく(フィリピンに来てからの医療費支出をできる限り抑えるため)ことも必要と思います。

      -歯医者で出来るだけ治療を受けておく。挿し歯、入れ歯なども作ってもらう。
      -手術などが必要なケガ・病気は出来るだけ治療しておく。
      -高血圧、痛風など服薬が必要な持病があれば診断書を出してもらい、処方薬もできる限り長期間処方してもらう。(そしてそれを薬局で購入する。)
      一方、会社勤めの方の健康保険料については、退職してからの支払いが問題になります。これは健康保険は退職すると社会保険から国民健康保険に切り替わるのですが、保険料の計算が前年の所得を元に算出されるため、退職で所得が減るのに保険料は払い続けなければならないためです。
      会社勤めの間は会社が半額負担してくれるのですが、退職するとこれがなくなるために全額自己負担となります。これを軽減するために、健康保険任意継続制度というものがあります。詳しくは次のリンクをご覧ください。
      >>>全国健康保険協会 – 退職後の健康保険について
      https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g6/cat650/r313/
      自分がこれを利用した際、毎月送られてくる請求書で期限内に支払いする必要がありました。一度でも滞納すると任意継続が取り消され、全額負担になってしまいます。
      あと、失念していましたがクレジットカードの海外旅行保険には、カードを持っているだけで保険が適用される「自動付帯」と、カードを利用することで保険が適用される「利用付帯」があるようです。この点詳しくは以下のサイトをご覧ください。
      >>>クレジットカードの海外旅行保険を90日以上に伸ばす方法
      https://www.philippineos.com/wr_life/09.html
      >>>【海外旅行保険が自動付帯】クレジットカードおすすめランキング

      【海外旅行保険が自動付帯】クレジットカードおすすめランキング


      お金関係では銀行口座、クレジットカード等状況に応じて準備しておくと良いことがあります。長くなってしまいますので、別のフォーラムで投稿させていただきます。

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